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こんにちは!院長の関口です。今回は
デジタル技術が歯科医療の現場に革新をもたらしている一方で、日本の保険診療におけるデジタル技術の導入には多くの制約があります。世界的には口腔内スキャナーやCAD/CAM、AI診断が普及しつつありますが、日本では保険制度の枠組みの影響でこれらの技術の活用が制限されているのが現状です。本記事では、日本の保険診療におけるデジタル技術の制約と、それに伴う課題について詳しく解説します。
日本の歯科医療は、国民皆保険制度のもとで提供されており、多くの治療が保険適用内で受けられます。しかし、保険診療ではデジタル技術の導入に関して厳しい制限があり、最先端技術の恩恵を受ける機会が限られています。
CAD/CAM技術は、デジタルデータを基に補綴物を製作する技術で、世界的には広く普及しています。しかし、日本の保険診療ではCAD/CAMクラウンの適用範囲が限定されており、使用できる材料や適応部位に制約があります。
口腔内スキャナー(IOS)は、従来の印象材を使用した型取りよりも精密かつ快適なデジタル印象採得を可能にします。しかし、日本の保険診療では未だに従来の印象材による型取りが主流であり、デジタル印象の保険適用は進んでいません。
AIを活用した診断技術は、世界ではすでに歯科用CTやレントゲンの解析に応用され、むし歯や歯周病の診断を補助する役割を果たしています。しかし、日本では保険診療にAI診断技術が導入されておらず、現場での活用が進んでいません。
デジタル技術の導入には高額な設備投資が必要ですが、現行の保険点数では十分なコスト回収が難しい状況にあります。
日本では新しい医療技術が保険適用されるまでに時間がかかる傾向があります。特に、デジタル技術の導入には厚生労働省の認可が必要であり、新しい機器やソフトウェアの認可プロセスが遅れがちです。
日本の保険診療におけるデジタル技術の普及には、多くの制約が存在しています。特に、インレーのデジタル印象のみに適用が限られているものの、実際にはCADによるインレー製作の適合性の課題が指摘されており、適用範囲の見直しが必要です。さらに、CAD/CAMクラウンの適用範囲の制限、口腔内スキャナー等を用いた診査・診断での活用など、世界と比較して保険診療におけるデジタル化が進みにくい環境がとなっています。
今月もお読みいただきありがとうございました。